
カスタムドメイン自体はMicrosoft Entra IDのテナント作成時にドメインプロバイダーから取得済(以前の記事で紹介)の前提とし、この記事ではExchange Online用のDNSレコードを追加設定する手順を示します。
- 操作環境:
- OS:Windows 11
- Webブラウザー:Edge
- 使用プラン:Microsoft 365 Business Premium(試用版)
前提条件について
以下の通り、以前の記事でMicrosoft Entra IDと365の環境を作成しました。
- MS Entra IDテナント作成1,2
- MS Entra ID サインアップ
⇒ドメインはxxxxxx.onmicrosoft.comが使用できるが、長くて使いづらい - カスタムドメイン取得
⇒ドメインプロバイダーでxxxxx.comドメインを取得した - TXTレコード設定
⇒xxxxx.comをこのテナントのカスタムドメインとして使えるようにした - Microsoft365サインアップ
⇒MS365の各種サービスが使えるようになったが、メールはさらに設定が必要
しかし、これだけでは、カスタムドメインを使ったメールアドレスでのメールの送受信はできません。この記事ではそれをできるように設定します。ドメインプロバイダーはテナント作成の記事と同様、「お名前.com」を使用します。
なお、カスタムドメインの取得から始める場合は、テナント作成1の工程3からご覧ください。
MS365管理C MXレコード等の確認
WebブラウザーよりMicrosoft 365管理センターにアクセスし、左メニューの[設定>ドメイン]を選択します。
以前の記事でカスタムドメインの設定を行いましたが、Microsoft 365管理センター上は[セットアップ未完了状態]になっています。[セットアップを続ける]を選択します。

[自分のDNSレコードを追加する]を選択し、[続行]を選択します。

[ExchangeとExchange Online Protection]のチェックがついていることを確認します。

同じ画面の下の方に、DNSレコード(3点)が表示されます。
この後、ドメインプロバイダーのDNSレコード設定画面にて、これらの情報を追加しますので、値を確認しておきます。

ドメインプロバイダー MXレコード等追加
ドメインプロバイダー(この例ではお名前.com)の管理画面にログインし、ドメインメニューのカスタムドメインの設定画面に進みます。

[DNSレコード]の[設定]を選択します。

対象のドメイン名が選択されていることを確認し、[次へ]を選択します。

[DNSレコード設定を利用する]の[設定する]を選択します。

工程2で確認したMicrosoft365管理センターのDNSレコード3点をそれぞれ入力して[追加]を選択します。

[追加]欄に図表3-5で追加した内容が表示されることを確認し、[確認画面へ進む]を選択します。
[意図しないDNS設定変更を防ぐために]画面が表示されたら、[設定しない]を選択します。

[設定する]を選択します。

お名前.comでの作業が完了しました。お名前.comからログアウトしてMicrosoft 365管理センターのカスタムドメインの設定画面に戻ります。

365管理C MXレコード等の反映確認
工程2の最後の画面からの続きになります。
ドメインプロバイダーでの設定作業から10分位経ったら、[続行]を選択します。
エラーメッセージが表示される場合は、もう少し時間を置いてから試します。

[ドメインのセットアップが完了しました]と表示されれば、カスタムドメインのMXレコード等の反映はできています。[完了]を選択します。

ドメインの一覧画面上も、状態が[セットアップ未完了]から[正常]に変わります。

カスタムドメイン使用メールアドレスでの送受信確認
最後に、カスタムドメインを使ったメールアドレスでメールの送受信ができるか確認します。
まずは、外部のメールアドレス(この例ではGmailを使用)からテナント内のカスタムドメインを使ったメールアドレス宛にメールを送信してみます。

外部のメールアドレス(この例ではGmail)からメールを受信できました。

今度は逆に、受信メールのリアクションという形で、テナント内から外部のメールアドレス宛に(この例ではGmail)メールを送信してみます。

外部のメールアドレス(この例ではGmail)にてリアクションのメールを受信できました。

おわりに
この記事の内容はMicrosoft 365サインアップの記事に含めても良かったかもしれません。
しかし、Microsoft 365は使っていても、メールはExchange OnlineではなくGmail(Google Workspace)等の別のサービスを使用しているといった組織もあるのではと考え、別の記事にしました。
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